地域と地域の間の交流は、それぞれの地域の経済や文化の発展に重要な役割を果たす。従来の地域間交流は交通機関による人や物の移動を基盤としていたが、近年の情報通信の発展により、情報流通を基盤とした地域間交流も重要な位置を占めるようになってきた。したがって地域計画立案に際しては、交通と情報通信の両方を基盤とした地域間交流を考慮する必要があるが、それに関する研究例は少ないのが現状である。

本研究は、都道府県間の交通交流および情報流通データをもとに、いくつかの手段によって地域間交流の構造を比較分析し、今後の地域計画立案に有効な情報を得ることを目的としている。分析の手法としては、累積頻度分布曲線、流動量−距離グラフ、重力モデルの3通りを用いた。分析の結果から、データ項目や都道府県により地域間交流の構造が大きく異なること、情報流動のほうが交通流動により距離抵抗が小さいが、都道府県によってかなりの差異があることなどが明らかとなった。これらの結果から、地域間交流を促進するためのインフラ整備にあたっては、交通と情報通信の両者を適切に組み合わせた計画とすることが有効と考えられる。